(当サイトでは参考資料として過去のニュースを引用することがあります。)
AFPのニュースアーカイヴを閲覧していて面白い記事を見つけた。
アメリカの『団塊の世代』ともいうべき『ベビーブーマー』のストーリーである。短いながらも大変よくまとめられていて興味深く読ませてもらった。
戦争の終了とともにベビーブームが起こるのは常であり、日本に団塊の世代があれば、アメリカにはアメリカ版の団塊の世代があるのは当たり前である。というよりもベビーブーマーズの方が有名なのであるが、日本人の性として、他の国の団塊の世代のことはつい忘れがちである。
ということで、いまさらではあるが、いろいろと考えさせてくれた部分を引用してみる。
「1946年から1964年に生まれた推計8000万人の米国人(いわゆるベビーブーマーズ;引用者注)は、1960年代の社会革命を先導し、社会構造の大半を変革してきた。」
このあたりはヨーロッパもアジアも含めて世界共通だろう。戦後復興というタイミングと圧倒的なボリュームとが重なりあって、世界の『ベビーブーマーズ』に圧倒的なプレゼンスをあたえた。
「「ブーマーズ」と題するブログの執筆者ブレント・グリーン氏によると、2010年までには米国人口の3分の1が50歳以上、5分の1が65歳以上になるという。」
このあたりは日本と同じである。というよりも、経済的復興の度合いと平均年齢の伸張度の大きさから、日本の方が極端に出ているといえる。
「50歳以上の米国人の可処分所得は計1兆ドル(約114兆円)に達し、米国の富の67%が集中しているという。」
当然、消費の中心が若者層からシニアへとシフトしていくということである。
Leonard Steinhorn氏によれば、「米国的価値観や自由を高める運動を先導・維持してきたのはこの世代」であり、「「ゴルフに行くだけで何も行動しないような世代にはならないだろう」と分析する。」
つまり、これまでの「終わった人々」としてではなく、自分たち独自の価値観をもって自分たち独自のライフスタイルを模索してゆく世代である、ということだろう。
メリルリンチで退職者向け商品のグループを率いるマイケル・ファルコン氏は、「米国社会は退職者のために「新たな生活モデル」を準備する必要がある」と指摘し、「さまざまな世代が就職・退職しては、また新たな職を求める。退職後の理想として、人生の後半で新たなキャリアを模索する人も現れている。このような退職に関する新しい概念を、企業側は認識しなければならない」と提言している。
主体が企業であるべきだとは思わないが、引退→老後という既存の「終わった人間」としての人生を歩むのではなく、また生活費のために渋々働き続けたり、働くことしか出来ることがないから働き続けるというネガティブな方向でもなく、自分の新しい可能性を探るために「新たなキャリア」、より正確には「新たな自分」を模索することがこれからのベビーブーマーズの目的となるのだろう。
ちなみに、アメリカにおいては「ピューリサーチセンターの生活調査報告「ピュー・インターネット・アンド・アメリカン・ライフ・プロジェクト」によると、2004年時点で50-58歳の3分の2がインターネットにアクセスしており、28-39歳の利用率と同程度だった」という。
アメリカのベビーブーマーズは、新しいテクノロジーにまったく抵抗を見せず、30代の働き盛り世代と同じ頻度でネットを利用している。
一方、日本の同世代は、英語を話せないから外人の近くに寄らない、というのと同じ消極的さから、自分の「知らない世界」から故意に逃げている人が多い。
知らないのは恥ずかしい。
失敗すると恥ずかしい。
こんな下らないことを言ってるかぎり、日本とアメリカの『ベビーブーマーズ』の差は開く一方ではないだろうか。
最近、ファションに興味を持つシニア世代が増えている。
音楽をはじめる大人たちが見られるようになっている。
兆しはある。
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